環境政策は一層重要性が高まる。同時に鉄鋼、重工業に与える経済的、社会的負荷は大きくなる。言うまでもない、国の経済、雇用における重工業など製造業の果たすウェイトは極めて大きく、現有勢力が今後とも中国などと伍して競うためには、余程の政策的支援を必要とする。

 細田博之(会長)、原田義昭(会長代行)は共に旧通産省時代に産業政策の重要性を骨身で学んだ。青山周平(事務局長)は、産業都市の愛知県から来た。日本の経済、国力は、実はこれに掛かっている。